太陽フレア・太陽風で地震が起きる？京都大学の新研究と27日後説

「強い太陽風が地球に直撃すると、大地震が起きるらしい」――そんな話を聞いたことはありませんか？

太陽フレアのニュースが流れた直後に地震が起きると、2つの出来事には何か関係があるのではないか、と気になりますよね。

結論からいうと、太陽フレアや太陽風が地震を引き起こすという因果関係は、現在の科学では実証されていません。

米国地質調査所（USGS）も、宇宙天気と地震の因果関係は証明されていないと説明しています。

ただし、この説を単なる都市伝説として片づけるには、興味深い研究も登場しています。

2025年には、強い地磁気嵐の27〜28日後に大地震の発生が増える統計的な傾向を報告した論文が発表されました。

さらに2026年2月には京都大学が、太陽活動による電離圏の変化が、条件によっては地震の引き金になる可能性を説明する新しい理論モデルを公表しています。

いったい何が分かり、何がまだ分かっていないのでしょうか。

この記事では、最新の研究論文と過去の反証研究を比較し、2024年の能登半島地震とX5.0フレアの関係まで、観測記録を使って検証します。

情報確認日：2026年11月10日。この記事では、公的機関の発表と学術論文に基づき、確認された事実・統計的な関連・理論上の仮説を区別して解説しています。

太陽風が地球に直撃すると地震が起きる？科学的な結論
太陽フレア・太陽風・地磁気嵐は何が違う？
2026年、京都大学が「太陽活動が地震の引き金になる可能性」を発表
地磁気嵐の27〜28日後に地震が増える？2025年研究を検証
太陽活動と地震の関係は否定された？研究結果が一致しない理由
能登半島地震とX5.0フレアは関係していた？当日の観測を照合
太陽活動で地震予知はできる？SNSの予言に注意
巨大太陽嵐で実際に起こることと、今できる備え
まとめ｜太陽風と地震の関係は研究途上、予知はできない
参考リンク・参考資料

太陽風が地球に直撃すると地震が起きる？科学的な結論

太陽活動と地震に関する研究は続いていますが、現在のところ、強い太陽風や太陽フレアが大地震の直接的な原因になると証明されたわけではありません。

まずは公的機関の見解を確認し、研究段階の仮説との違いを整理しましょう。

USGSは「宇宙天気と地震の因果関係は実証されていない」と説明

米国地質調査所（USGS）は公式FAQで、太陽フレアや地磁気嵐などの宇宙天気と、地震との因果関係はこれまで実証されていないと説明しています。

その理由の一つが、太陽活動と地震の発生パターンの違いです。

太陽活動には約11年の周期があり、太陽フレアや地磁気嵐が増える時期と、比較的少なくなる時期があります。

ところが、地震の発生には、それに対応する明確な11年周期が確認されていません。

地震の主な原因は、プレート運動などによって地下の断層周辺に応力が蓄積し、岩盤が破壊されることです。

USGSは、仮に太陽フレアや地磁気嵐が起きなくなったとしても、地球内部の働きによって地震は発生すると説明しています。

つまり、太陽活動が地球の環境へ影響を及ぼすことと、地震の原因になることは別問題なのです。

出典：USGS「Do solar flares or magnetic storms cause earthquakes?」

「観測された事実」と「研究段階の仮説」を分ける

ここで、太陽活動と地震に関する主な主張を整理してみましょう。

主張	科学的な位置づけ
強い太陽活動が地磁気嵐を起こす	観測によって確認されている
地磁気嵐がGPSや送電設備に影響する	実際の障害事例がある
地磁気嵐の約27日後に大地震が増える	統計的な関連を報告した研究がある
電離圏の変化が地殻内部へ電気的な力を及ぼす	理論モデルが提案されている
太陽活動が実際に地震を引き起こす	因果関係は実証されていない
太陽フレアから地震の発生日を予知できる	信頼できる予知手法は確立されていない

「同じ時期に起きた」「統計的な関連がある」「物理的な仕組みが考えられる」「原因だと証明された」は、それぞれ意味が違います。

この違いを意識することが、今回の研究を正しく理解するための出発点になります。

太陽フレア・太陽風・地磁気嵐は何が違う？

太陽活動と地震の関係を検証する前に、似た言葉の違いを押さえておきましょう。

「巨大な太陽フレアが発生した」というニュースは、必ずしも「強い太陽風が地球へ直撃した」という意味ではないんですよね。

太陽フレアと太陽風は別の現象

太陽フレアは、太陽の磁場に蓄えられたエネルギーが急激に解放され、X線や紫外線などの放射が強まる現象です。

一方、太陽風は、電子や陽子などの荷電粒子と磁場が、太陽から宇宙空間へ継続的に流れ出しているものです。

さらに、太陽から大量のプラズマと磁場がまとまって放出される現象を、コロナ質量放出（CME）と呼びます。

現象	どのような現象か	地球への主な影響
太陽フレア	X線・紫外線などの放射が急激に強まる	電離圏の変化、短波通信障害など
太陽風	荷電粒子と磁場が太陽から流れ続ける	磁気圏への影響
CME	大量のプラズマと磁場が放出される	地球へ到達すると強い地磁気嵐を起こす場合がある
地磁気嵐	地球の磁場が大きく乱れる	オーロラ、測位誤差、送電設備への影響など

太陽フレアから放出されるX線などの電磁波は光速で進むため、地球まで約8分で届きます。

一方、CMEはそれよりずっと遅く、地球へ向かう場合でも通常は数十時間程度かかります。

また、CMEは太陽からさまざまな方向へ放出されるため、必ず地球に到達するわけではありません。

大きな太陽フレアが発生しても、それに伴うCMEが地球に直撃するとは限らないのです。

ただし、CMEが直撃しなくても、フレアの放射によって地球の昼側の電離圏に影響が生じることはあります。

地磁気嵐が実際に起こす影響とは

強い太陽風やCMEが地球の磁気圏と相互作用すると、磁気圏や電離圏を流れる電流が変化し、地磁気嵐が発生する場合があります。

その結果、普段は見られない緯度でオーロラが現れたり、GPSなどの衛星測位の精度が低下したりすることがあります。

人工衛星の軌道に影響が出たり、送電設備へ地磁気誘導電流が流れたりすることもあります。

これらは、実際に観測されている宇宙天気の影響です。

しかし、地磁気嵐が通信機器や送電網へ影響することと、地下の断層を破壊して地震を起こすことは、同じ話ではありません。

後者については、どのような物理的な仕組みが考えられるのか、今も研究が続いています。

参考：NOAA宇宙天気予測センター

2026年、京都大学が「太陽活動が地震の引き金になる可能性」を発表

ここからが、今回のテーマで特に注目したい研究です。

京都大学は2026年2月6日、太陽活動による電離圏の変化が、条件によっては地震発生の引き金となる可能性を説明する新しい物理モデルを公表しました。

研究成果は同年2月3日、学術誌『International Journal of Plasma Environmental Science and Technology』にオンライン掲載されています。

電離圏と地殻が巨大なコンデンサのように働く？

研究を行ったのは、京都大学の梅野健教授、水野彰研究員、高明慧氏らのグループです。

研究チームが提案したのは、上空の電離圏と地下の破砕帯が、巨大なコンデンサのように電気的に結びついているというモデルです。

コンデンサとは、電荷を蓄えることができる電子部品のことです。

電気的な性質の異なる部分が向かい合うことで、電荷を蓄えたり、電場を生じさせたりできます。

京都大学のモデルでは、地殻内部の破砕帯に高温・高圧の水が入り込み、条件によっては超臨界状態になっていると仮定しています。

超臨界水とは、一定以上の温度と圧力のもとで、通常の液体とも気体とも異なる性質を示す水です。

こうした地下の破砕帯と電離圏が電気的に結合していれば、電離圏側の電荷の変化が地下へも影響する可能性があると考えたのです。

つまり、太陽から直接、地下の断層へ衝撃が加わるという話ではなく、電離圏の変化が地殻へ間接的に作用するという仮説になります。

数MPaの静電圧力が生じるという試算

この研究では、破砕帯に存在すると仮定した、ナノメートル単位の非常に小さな隙間に注目しています。

太陽活動などによって電離圏の電子密度が変化すると、静電的な結合を通じて地下の微細な隙間に強い電場が生じる可能性があるというのです。

モデルでは、電離圏の全電子数（TEC）が数十TECU増加するような条件を想定し、地殻内部に数MPa程度の静電圧力が生じ得ると試算しています。

MPa（メガパスカル）は圧力の単位で、1MPaは約10気圧に相当します。

数MPaと聞くと、岩盤を動かすほど強い力なのでは、と感じるかもしれません。

ただし、ここには大きな注意点があります。

数MPaという値は、特定の条件を仮定した理論計算の結果であり、実際の断層でその圧力が観測されたという意味ではありません。

現実の地殻内部で同じ電場が生じるのか、どの程度の広がりを持つのか、その力が断層の破壊に影響するのかは、まだ確かめる必要があります。

京都大学は太陽フレアによる地震発生を証明したのか？

今回の研究が興味深いのは、電離圏と地震の関係を、従来とは逆の方向から考えた点です。

これまでも、大きな地震の前後に電離圏の状態が変化するという報告があり、地下の地殻活動が上空へ影響する可能性が研究されてきました。

一方、今回のモデルは、上空の電離圏の変化が、逆に地下の破砕帯へ電気的な力を及ぼす可能性を検討しています。

ただし、研究で想定されているのは、すでに応力が蓄積し、破壊しやすい状態にある地殻へ、追加的な力が働く可能性です。

太陽フレアが地震の主なエネルギー源になるという説明ではありません。

研究で提案されたこと	まだ確認が必要なこと
電離圏と地殻の静電結合モデル	現実の地下構造で成り立つか
微細な隙間に電場や静電圧力が生じる可能性	実際の断層での圧力の大きさ
地震の引き金となる可能性	個別の地震との因果関係
電離圏と地殻の双方向の相互作用	独立した観測による再現性

京都大学の英語版公式発表でも、この研究は地震予知を目的としたものではないと説明されています。

また、太陽フレアと地震が近い時間帯に起きたという事実だけで、直接的な因果関係が確立されるわけではないことも明記されています。

新しい可能性を示した研究として注目する価値はありますが、「京都大学が太陽フレアによる地震発生を証明した」という理解は正確ではありません。

出典：京都大学（2026年2月6日）「太陽活動が地震の引き金になる可能性―電離圏と地殻の静電結合モデル―」

原論文：Akira Mizuno, Minghui Kao, Ken Umeno（2026）「Possible mechanism of ionospheric anomalies to trigger earthquakes」

地磁気嵐の27〜28日後に地震が増える？2025年研究を検証

京都大学の研究が物理的な仕組みを検討したのに対し、2025年には地磁気嵐と大地震の発生時期を統計的に比較した研究も発表されています。

いわゆる「太陽フレアの27日後に地震が起きる」という説を考える際、重要な論文です。

2025年の研究は何を調べた？

2025年3月10日、学術誌『Geophysical Research Letters』に、Hongyan Chen氏らによる論文「On Solar-Terrestrial Interactions: Correlation Between Intense Geomagnetic Storms and Global Strong Earthquakes」が公開されました。

研究チームは、長期間の地磁気活動の記録と、世界で発生したマグニチュード7.5以上の地震を比較しました。

調査では、地磁気嵐の強さを示すDst指数と、地磁気の乱れを示すKp指数を使用しています。

Dst指数は、強い地磁気嵐が起きると大きな負の値になる指標です。

一方、Kp指数は0〜9の数値で地磁気活動を評価します。

研究チームは、地磁気嵐の発生日と大地震の発生日について時間差を変えて比較し、特に27〜28日後に統計的な関連が見られると報告しました。

地震発生日の割合が約2.5倍になった条件とは

論文で特に注目したいのが、Dst指数が−100nT以下となった日から27日後の分析結果です。

研究で集計された数字を見てみましょう。

比較条件	M7.5以上の地震が発生した日	地震が発生しなかった日	発生日の割合
Dst≦−100nTの27日後	18日	642日	約2.73％
それ以外の日	241日	22,287日	約1.07％

つまり、強い地磁気嵐から27日後に該当した660日のうち、18日に世界のどこかでM7.5以上の地震が発生していました。

一方、それ以外の22,528日では、241日に対象規模の地震が発生していました。

地震発生日の割合は、それぞれ約2.73％と約1.07％です。

この特定の条件では、両者に約2.5倍の差が見られたことになります。

論文では、この違いについてカイ二乗検定を行い、p値0.000063という統計的に有意な結果を報告しました。

ただし、p値は、特定の統計モデルのもとで観測結果の珍しさを評価する指標であり、地磁気嵐が地震の原因である確率を示すものではありません。

また、この集計には注意すべき点があります。

地磁気嵐の27日後に該当した660日のうち、対象規模の地震が発生しなかった日は642日でした。

割合にすると約97.3％です。

約2.5倍という数字は、研究で設定された条件における世界全体の地震発生日割合の比較であり、日本の特定地域で地震が起きる確率が2.5倍になるという意味ではありません。

地磁気嵐が発生したからといって、27日後に大地震が起きると予言できるわけではないのです。

Kp指数では有意差が出ない条件もあった

同じ論文の中でも、すべての分析で同じ結果が得られたわけではありません。

論文のTable 2には、次のような結果が示されています。

条件	地震発生日	対象日数	p値
Dst≦−100nTの27日後	18日	660日	0.000063
Kp≧7の28日後	12日	734日	0.167
Dst≦−100nTかつKp≧7の27日後	11日	359日	0.000397

Kp指数が7以上となった日から28日後の比較では、p値は0.167でした。

一般的に用いられる5％の有意水準では、これは統計的に有意な差とは判断されません。

一方、Dst指数を使った条件や、DstとKpを組み合わせた条件では有意な差が報告されています。

つまり、どの地磁気指標を使い、どの条件で比較するかによって、結果が変わるのです。

この違いだけで研究全体が間違っているとは言えませんが、一部の有意な結果だけを取り出して、地震の原因が証明されたと説明するのも不適切です。

なぜ「27日後」なのか？太陽の自転周期との関係

では、なぜ27〜28日という時間差が現れたのでしょうか。

興味深いことに、太陽活動には地球から見て約27日という周期が現れることがあります。

太陽が自転することで、同じ活動領域が再び地球方向を向き、似たような宇宙天気の変化が繰り返される場合があるためです。

2025年の論文でも、27〜28日という時間差と太陽の自転周期との近さに言及しています。

しかし、周期が近いことだけで、地震の原因が太陽活動だと証明されるわけではありません。

太陽活動自体の周期性、地震が特定の時期に集中する性質、分析する時間差の選び方などが結果に影響する可能性もあります。

研究チームは、地震記録をランダムな系列に置き換える検証も行っていますが、論文の結論では、統計的な関連が因果関係を証明するものではないと明記しています。

また、地磁気嵐だけを利用した予測能力では、信頼できる地震予測には不十分だとも説明しています。

「27日後」は研究で報告された興味深い時間差ですが、大地震までのカウントダウンではないのです。

出典：Chenほか（2025）「On Solar-Terrestrial Interactions: Correlation Between Intense Geomagnetic Storms and Global Strong Earthquakes」Geophysical Research Letters

太陽活動と地震の関係は否定された？研究結果が一致しない理由

2025年の研究では統計的な関連が報告されましたが、過去には明確な関連を確認できなかった研究も発表されています。

では、どちらが正しいのでしょうか。

研究結果を比較するときは、対象期間、地震の規模、太陽活動の指標、時間差の設定が同じかどうかを確かめる必要があります。

2013年の研究では一貫した関連を確認できなかった

2013年、USGSのJeffrey J. Love氏とJeremy N. Thomas氏は、太陽活動と地震の関係を検証した研究を発表しました。

研究では、太陽黒点数、太陽風の速度、地磁気活動と地震の発生件数を比較しています。

その結果、年単位、月単位、日単位の分析を通して、一貫した統計的な関連は確認されませんでした。

ただし、この研究の日単位の時間差分析は主に5日以内で、2025年の研究が注目した27〜28日後を同じ条件で直接検証したわけではありません。

そのため、「2013年の研究が2025年の27日後説を完全に否定した」とまでは言えません。

出典：Love & Thomas（2013）「Insignificant solar-terrestrial triggering of earthquakes」

2022年には大地震333件を模擬データと比較

さらに2022年には、マグニチュード7.0以上の大地震333件と、太陽・地磁気活動の指標を比較した研究が発表されました。

この研究では、実際の地震の約33％について、発生前日に太陽活動や地磁気活動の指標に異常が見られました。

「3件に1件の大地震の前に異常があった」と聞くと、何らかの前兆を発見したように感じるかもしれません。

ところが、研究チームはここで分析を終えませんでした。

人工的に作成した100組の模擬データでも同じような分析を行ったところ、似たような異常が見つかったのです。

実際の地震の前に異常が観測されていても、それが偶然の一致ではないとは限らないことが分かります。

研究チームは、調べた太陽・地磁気指標と大地震の発生について、統計的に有意な相関は確認できなかったと結論づけています。

出典：Akhoondzadeh & De Santis（2022）「Is the Apparent Correlation between Solar-Geomagnetic Activity and Occurrence of Powerful Earthquakes a Casual Artifact?」

統計的な相関と因果関係は何が違う？

ここで重要なのが、相関関係と因果関係の違いです。

統計的な相関とは、2つの現象に一定の関連が見られることです。

一方、因果関係とは、一方の現象がもう一方を引き起こすという関係を指します。

例えば、雨の日には傘を持つ人が増えますが、傘を持つ人が増えたから雨が降るわけではありません。

太陽活動と地震も同じです。

仮に地磁気嵐と地震の間に統計的な関連があったとしても、それが直接的な原因と結果なのかは、別の方法で確かめる必要があります。

特に、数多くの時間差や条件を比較すると、偶然に統計的な差が大きく見える組み合わせが現れることがあります。

この問題は「多重比較」と呼ばれます。

また、大きな地震の後には余震などが続くため、地震の発生時期には偏りが生じます。

そうした地震側の性質や、太陽活動の周期性も考慮する必要があります。

研究	主な検証方法	結果
2013年	太陽活動と地震発生件数を比較	一貫した関連を確認できず
2022年	大地震333件と模擬データを比較	有意な相関を確認できず
2025年	地磁気嵐と大地震の時間差を分析	27〜28日後に統計的な関連を報告
2026年	電離圏と地殻の静電結合を理論的に検討	地震誘発の可能性を説明するモデルを提案

新しい論文が出たから以前の研究が間違いになった、という単純な話ではありません。

それぞれが異なる条件や方法で調べているため、今後は独立した研究による再検証が重要になります。

能登半島地震とX5.0フレアは関係していた？当日の観測を照合

太陽活動と地震の関係について、具体的な事例として注目されているのが2024年1月1日の能登半島地震です。

この日の朝には大きな太陽フレアが発生し、夕方には石川県能登地方でM7.6の地震が発生しました。

ただし、時刻が近いという事実だけでは、原因と結果の関係は判断できません。

地震の約9時間前にX5.0フレアが発生していた

情報通信研究機構（NICT）によると、2023年12月31日21時55分（世界時）、太陽の活動領域13536でX5.0のフレアが発生しました。

日本時間では2024年1月1日午前6時55分です。

一方、気象庁によると、能登半島地震は同日午後4時10分に発生しました。

日本時間	出来事
2024年1月1日6時55分	X5.0の太陽フレアが発生
2024年1月1日16時10分	能登半島でM7.6の地震が発生
時間差	約9時間15分

2つの出来事が同じ日に発生したことは、観測記録から確認できます。

京都大学の2026年の研究でも、この時間的な一致が研究の着想につながったことが紹介されています。

ただし、ここから先は、実際にどのような太陽活動の影響が観測されたかを確認する必要があります。

NICTはCMEによる地球への大きな影響を観測していない

NICTが2024年1月4日に公表した観測報告には、重要な情報があります。

X5.0フレアに伴うCMEは観測されましたが、主に太陽面東方向へ放出されていました。

そのため、NICTは地球の磁気圏と電離圏への大きな影響は観測されなかったと説明しています。

また、日本では顕著なデリンジャー現象も観測されなかったと報告されています。

デリンジャー現象とは、強い太陽フレアの放射によって地球の昼側の電離圏が変化し、短波通信などに障害が生じる現象です。

この観測記録から分かるのは、能登半島地震の前にX5.0フレアが発生したことは事実でも、そのCMEが地球へ直撃し、大きな地磁気の乱れを引き起こしたという説明は支持されていないということです。

ただし、CMEによる大きな影響が観測されなかったことだけで、電離圏と地殻の静電結合モデル全体が否定されるわけではありません。

京都大学の仮説を検証するには、電離圏の電子密度の変化や、地下の破砕帯で想定される条件を別途調べる必要があります。

一方、そうした作用が実際の能登半島地震を誘発したと証明されたわけでもありません。

出典：NICT（2024年1月4日）「2023年12月31日に発生したXクラスフレアおよび関連現象について」

能登半島では2020年ごろから地震活動が続いていた

さらに重要なのは、能登半島では2024年1月1日より前から活発な地震活動が続いていたことです。

気象庁によると、一連の地震活動は2020年12月ごろから活発になり、2023年5月5日にはM6.5の地震も発生していました。

また、2024年1月1日のM7.6の地震が発生する約4分前には、同じ石川県能登地方でM5.5の地震が起きています。

時期	確認された地震活動
2020年12月ごろ	能登半島の一連の地震活動が活発化
2022年6月19日	M5.4の地震
2023年5月5日	M6.5の地震
2024年1月1日16時06分	M5.5の地震
2024年1月1日16時10分	M7.6の能登半島地震

2024年1月1日のM7.6の地震は、北西―南東方向に圧力軸を持つ逆断層型の地震でした。

また、能登半島では地震活動だけでなく、2020年12月ごろから地殻変動も観測されていました。

こうした記録は、地下で長期間にわたり地殻活動が続いていたことを示しています。

もちろん、長期的な地殻活動があったからといって、未知の外部要因が一切作用しなかったと証明できるわけではありません。

しかし、地震前から続いていた活動を無視し、当日の太陽フレアだけを原因として説明することもできないのです。

能登半島地震とX5.0フレアの時間的な一致は事実ですが、両者の因果関係が証明されたわけではありません。

出典：気象庁「気象業務はいま2024・令和6年能登半島地震」

出典：地震調査研究推進本部「2024年の主な地震活動の評価」

太陽活動で地震予知はできる？SNSの予言に注意

「強い太陽フレアが発生したから、27日後に日本で大地震が起こる」――そんな投稿をSNSで見かけたら、信じてもよいのでしょうか。

結論として、現在の科学では、太陽フレアや太陽風の観測から地震の発生日時・場所・規模を高い精度で予測する方法は確立されていません。

「27日後に大地震が起きる」は研究結果の誤読

2025年の研究が調べたのは、世界全体のM7.5以上の地震と、強い地磁気嵐の発生時期との統計的な関連です。

日本の特定の地域で、27日後に地震が起きると予測した研究ではありません。

しかも、研究の一部条件では有意な差が得られた一方、別の条件では有意な差が確認されていません。

2026年の京都大学の研究についても、地下の断層に電気的な力が作用する可能性を検討したもので、地震の発生日を予知する技術を完成させたわけではありません。

「地震の引き金になる可能性」と「次の地震を予知できる」は、まったく違う話です。

信頼できる地震予測には何が必要？

気象庁は、地震予知について、いつ、どこで、どのくらいの規模の地震が発生するかを、精度よく限定して予測することだと説明しています。

現時点では、そのような確度の高い予測は困難です。

太陽活動を地震予測に利用するには、少なくとも次のような検証が必要になります。

異なる期間や地域でも統計的な傾向が再現されること
太陽活動から断層へ影響が伝わる物理的な仕組みが観測で裏づけられること
地震が起きる場合だけでなく、起きない場合も適切に区別できること
予測方法を事前に定め、未知のデータでも予測能力を確かめられること

これらを満たして初めて、実際の防災に利用できる手法として評価できます。

なお、長期的な地震発生確率の評価や、大きな地震の後に今後の地震活動の見通しを示すことは、特定の日付の地震を言い当てる予知とは異なります。

SNSで地震予言を見かけたら確認したいこと

不安を感じる投稿を見かけたときは、次の点を確認してみましょう。

SNSなどで見かける主張	確認したいポイント
太陽フレアの27日後に地震が来る	研究は特定地域の地震を予測しているのか
京都大学が地震誘発を証明した	理論モデルの提案と実証を混同していないか
過去の大地震の前にもフレアがあった	地震が起きなかった日の太陽活動も比較しているか
○月○日に巨大地震が発生する	日時・場所・規模を特定する科学的な根拠があるか

特に、過去の地震と太陽フレアの発生日を並べただけの情報には注意したいところです。

地震が起きなかった日の太陽活動も調べなければ、特別な関係があるかどうかは判断できません。

地震への備えとして必要なのは、未検証の予言に合わせて行動することではなく、家具の固定や避難経路の確認、非常用品の準備などを日頃から進めておくことです。

出典：気象庁「地震予知について」

参考：日本地震学会「地震の噂」

巨大太陽嵐で実際に起こることと、今できる備え

太陽活動と地震の因果関係は未実証ですが、巨大な太陽嵐による通信・測位・人工衛星・送電設備への影響は確認されています。

ここでは、都市伝説とは分けて考えるべき現実のリスクと、役立つ情報源を整理します。

通信・GPS・電力への影響は現実のリスク

強い地磁気嵐が起きると、GPSなどの衛星測位の精度が低下したり、人工衛星の軌道に影響が出たりする場合があります。

また、電離圏の状態によって短波通信に障害が起きることや、地磁気誘導電流が送電設備へ影響することもあります。

こうした影響は、過去の大規模な宇宙天気現象でも確認されています。

ただし、大きな太陽フレアが発生したからといって、必ず全国的な停電や通信障害が起きるわけではありません。

CMEの到達状況や磁場の向き、地域、利用する設備によって影響は変わります。

一般家庭では、普段から懐中電灯、モバイルバッテリー、飲料水などを備えておくことが現実的な対策です。

巨大太陽フレアによる通信障害や停電、人工衛星への影響については、関連記事「巨大太陽フレアで地球はどうなる？停電・GPS・人体への影響を解説」で詳しく紹介しています。

宇宙天気予報と地震防災情報を使い分ける

太陽フレアや地磁気嵐の状況は、情報通信研究機構（NICT）の宇宙天気予報で確認できます。

米国NOAAの宇宙天気予測センターも、地磁気嵐などの警戒情報を公開しています。

一方、地震に関する情報は気象庁や自治体の公式情報を確認しましょう。

確認したい内容	公式情報源
太陽フレア・地磁気嵐・電離圏の状況	NICT 宇宙天気予報
世界の宇宙天気警報	NOAA 宇宙天気予測センター
地震情報・緊急地震速報	気象庁防災情報
地域の避難場所や防災対策	各自治体の防災情報・ハザードマップ