2026年エルニーニョは過去最強！2027年冬は暖冬？雪の見通しと過去の記録を検証

2026〜2027年の冬は暖冬になるのでしょうか。気象庁は冬の平均気温が高くなる地域を予想していますが、日本全国で暖冬になると決まったわけではありません。雪についても、日本海側を中心に少雪傾向が見込まれる一方、一時的な寒波や大雪への注意は必要です。

注目されるのが、2026年のエルニーニョ現象です。9月には赤道太平洋の監視海域で海面水温の基準値からの差が+4.0℃となり、1949年以降の最高値を更新しました。ただし、これは日本の冬の気温が4℃高くなるという意味ではありません。

この記事では、まず2026〜2027年の冬の気温と地域別の雪の見通しを確認します。そのうえで、1997〜1998年と2023〜2024年の冬の実測データを比較し、記録的なエルニーニョでも暖冬や少雪が確定しない理由を読み解いていきます。

2026〜2027年の冬は暖冬になる？気象庁の最新予報を確認

2026〜2027年冬の気温は、平年より高くなる地域があると予想されています。ただし、気象庁が発表する予報には複数の種類があり、それぞれ対象期間が異なります。

「冬は暖かい」という見出しを見るときは、何月から何月までの予報なのかを先に確認したいところです。

12〜2月の寒候期予報は暖冬傾向？

気象庁が2026年9月18日に発表した寒候期予報は、2026年12月から2027年2月までの3か月間を対象としています。

今回の寒候期予報では、日本付近は寒気の影響を受けにくく、冬の平均気温が高くなる地域が多い見通しです。

たとえば関東甲信地方では、冬の平均気温が「高い」確率が60％、「平年並」が30％、「低い」が10％と予想されています。3つの区分の中では「高い」が最も可能性の大きい結果です。

ただし、これは関東甲信地方についての確率です。日本全国で同じ確率が発表されているわけではありません。

さらに、12〜2月の平均気温が高くなる予想でも、12月、1月、2月のすべてが平年より暖かくなるとは限りません。寒い月があっても、ほかの月の高温によって冬全体の平均気温が高くなる場合があるからです。

11〜1月の3か月予報と寒候期予報はどう違う？

10月20日に発表された3か月予報は、2026年11月から2027年1月までが対象です。寒候期予報の12月〜2月とは、重なる期間が2か月しかありません。

予報の種類	発表日	対象期間
寒候期予報	2026年9月18日	2026年12月〜2027年2月
3か月予報	2026年10月20日	2026年11月〜2027年1月
1か月予報	2026年10月29日	2026年10月31日〜11月30日

3か月予報でも全国的に気温が高い傾向が示されましたが、これをそのまま12〜2月の冬全体の予報として扱うことはできません。

さらに、予報は新たな観測結果を取り入れて更新されます。

実際に、10月29日の1か月予報では、北日本の10月31日〜11月30日の平均気温について、「平年並」と「低い」の確率がそれぞれ40％となりました。気象庁は、10月20日の3か月予報で示した11月の見通しに比べ、北日本では寒気の影響を受けやすくなったと説明しています。

これは冬全体の暖冬予想が否定されたという意味ではありません。対象期間の短い予報では、より新しい気象状況が反映されるということです。

暖冬の確率は何％？季節予報の数字の読み方

気象庁の季節予報は、平均気温を「低い」「平年並」「高い」の3階級に分け、それぞれの出現確率を示します。

例えば「高い確率60％」とは、対象地域の対象期間における平均気温が、統計上の「高い」階級に入る確率が60％という意味です。

「冬の60％の日が暖かい」「気温が平年より60％高くなる」という意味ではありません。

また、エルニーニョ現象が冬まで続く確率と、日本の平均気温が高くなる確率も別の数字です。

今冬の傾向を知りたいときは寒候期予報、直近の気温変化を知りたいときは1か月予報や週間天気予報というように、目的に合わせて確認すると理解しやすくなります。

2026〜2027年冬の雪は少ない？地域別の見通し

2026〜2027年冬は、日本海側を中心に少雪傾向が予想されています。ただし、地域によって見通しは異なり、太平洋側については予報の読み方にも注意が必要です。

北海道・東北・北陸など日本海側の雪はどうなる？

気象庁が9月18日に発表した寒候期予報では、12〜2月の降雪量は北日本日本海側で「平年並か少ない」、東日本日本海側と西日本日本海側で「少ない」見通しです。

北日本日本海側には北海道や東北の日本海側、東日本日本海側には北陸などが含まれます。西日本日本海側の降雪量予報は、近畿日本海側や山陰が主な対象です。

少雪傾向の背景には、冬型の気圧配置が長続きしにくく、季節風に伴う雪雲の影響が平年より弱くなると予想されていることがあります。

ただし、地域全体の降雪量が少ない予想でも、個々の山間部や都市で積雪が少ないと決まったわけではありません。

また、降雪量の予報対象地域は、気温や降水量の予報区分と完全に同じではありません。北海道、東北、北陸などの細かな見通しを確認するときは、各地方気象台の情報も参考になります。

関東・東海など太平洋側でも雪は降る？

太平洋側にも注意が必要です。寒候期予報では、東日本太平洋側などで冬の降水量が多くなる見通しが示されています。

ただし、降水量には雨と雪の両方が含まれます。降水量が多い予報だからといって、降雪量も多くなるとは限りません。

さらに、気象庁の寒候期予報における降雪量の対象は主に日本海側です。関東や東海などの太平洋側で降雪量予報が示されていなくても、「雪が降らない」という予報ではありません。

太平洋側で雪になるかどうかは、低気圧が通過するときの地上付近や上空の気温にも左右されます。冬全体の暖かさだけでは判断できないのです。

暖冬でも大雪への備えが必要な理由

季節予報の「少雪」は、数か月間の降雪量についての見通しです。冬の間、毎日雪が少ないという意味ではありません。

短期間に強い寒気が流れ込んだり、低気圧が発達したりすると、一時的に雪が集中することがあります。

特に、雪に慣れていない地域では、数センチの積雪でも交通や通勤・通学に影響が出る場合があります。

冬全体の降雪量が少ない見通しでも、備えを完全に省く理由にはならないんですね。季節予報で傾向をつかみ、実際に寒波や低気圧が近づくときは、新しい気象情報を確認する必要があります。

過去の強いエルニーニョの冬はどうだった？1998年と2024年を比較

「エルニーニョが強いと暖冬になる」と聞くことがありますが、過去には実際にどのような冬になったのでしょうか。

気象庁の観測記録から、強いエルニーニョ現象が発生した1997〜1998年冬と2023〜2024年冬を比較してみます。

1997〜1998年冬は気温+0.28℃でも東日本太平洋側の降雪量227％

1997〜1998年は、非常に強いエルニーニョ現象が発生していた時期です。気象庁によると、1997年12月〜1998年2月の日本平均気温は、1991〜2020年の平年値を0.28℃上回りました。

ところが、同じ冬の東日本太平洋側の降雪量は平年比227％でした。平年の2倍を超える降雪量を記録していたのです。

一方で、北日本日本海側は94％、東日本日本海側は80％、西日本日本海側は52％でした。

同じ冬でも、地域によって雪の量が大きく違ったことが分かります。

特に東日本太平洋側では、1998年1月だけで降雪量が平年比426％となりました。月単位の雪の集中が、冬全体の数字にも影響したことが読み取れます。

ただし、227％というのは地域平均の平年比です。もともとの降雪量が少ない地域では、一度のまとまった雪で平年比が大きくなる場合があります。日本海側より雪の絶対量が多かったという意味ではありません。

2023〜2024年冬は気温+1.27℃、日本海側では少雪傾向

2023〜2024年冬も、エルニーニョ現象が続いていました。この冬の日本平均気温は平年より1.27℃高くなりました。

一方、降雪量は日本海側の広い範囲で平年を下回りました。北日本日本海側が77％、東日本日本海側が58％、西日本日本海側が65％です。

1998年冬と2024年冬の地域別降雪量を、同じ1991〜2020年の平年値を基準として比較すると、次のようになります。

地域	1997〜98年冬	2023〜24年冬
北日本日本海側	94％	77％
東日本日本海側	80％	58％
西日本日本海側	52％	65％
東日本太平洋側	227％	50％

出典：気象庁の地域別降雪量統計。数字は1991〜2020年の平年値を100％とした地域平均の降雪量平年比です。積雪深ではありません。

2つの冬はいずれも日本の平均気温が平年より高かったものの、東日本太平洋側の降雪量には大きな差があります。

2つの冬が示す「暖冬＝少雪ではない」という事実

2023〜2024年冬は全国的に暖かく、降雪量も多くの地域で少なめでした。しかし、2024年2月5〜6日には南岸低気圧の影響で、東日本太平洋側の平地でも大雪となりました。

つまり、冬全体の降雪量が少ないことと、一時的に大雪にならないことは別です。

さらに、1998年と2024年の比較は、エルニーニョ現象と日本の雪の量の因果関係を証明するものではありません。

2つの冬を比べて分かるのは、同じようにエルニーニョが発生していても、地域別の降雪量は大きく異なり得るということです。

今回の2026〜2027年冬も、過去のどちらかの年と同じ結果になると予測することはできません。過去の記録は、冬の天候が単純には決まらないことを理解するための材料として利用したいですね。

なぜ暖冬でも大雪になる？平均気温と一時的な寒波は別の話

暖冬なのに大雪が降ると、予報が矛盾しているように感じるかもしれません。しかし、暖冬と大雪では、そもそも評価している期間が違います。

冬全体が暖かくても強い寒気は流れ込む

気象庁では、12〜2月の平均気温が統計上の「高い」階級に入った冬を暖冬と呼びます。

例えば、12月と2月に暖かい日が多くても、1月に強い寒気が流れ込むことはあります。寒い日が何日か続いたとしても、3か月全体の平均気温が高ければ、その冬は暖冬となります。

冬全体が暖かいことは、寒波が起こらないことを意味しないわけです。

季節予報は数か月の大まかな傾向を示し、週間天気予報などは日々の気温や天気の変化を確認するために使います。どちらか一方だけを見ればよいわけではありません。

南岸低気圧と日本海側の雪では条件が違う

日本海側の大雪では、冬型の気圧配置が重要になります。大陸から吹く冷たい季節風が比較的暖かい日本海を渡ると、水蒸気を取り込んで雪雲が発達します。

雪雲が同じ地域に流れ込み続ければ、短時間に多くの雪が積もる場合があります。冬全体では少雪傾向でも、冬型の気圧配置が一時的に強まれば大雪になる可能性があるのです。

一方、関東などの太平洋側では、本州の南を通過する南岸低気圧が雪をもたらすことがあります。

南岸低気圧による雨と雪の境目は、地上や上空の気温、低気圧の進路などに左右されます。わずかな気温差によって、雨になったり雪になったりすることもあります。

日本海側と太平洋側では、大雪をもたらす代表的な仕組みが異なるんですね。

降雪量・積雪深・大雪は同じ意味ではない

雪の情報を読むときには、「降雪量」と「積雪深」の違いにも注意が必要です。

降雪量は一定期間に新たに積もった雪の深さを表し、積雪深はその時点で地面に積もっている雪の深さを表します。

例えば、雪が降り続けても、先に積もった雪が沈んだり、気温の上昇で解けたりすれば、積雪深は降雪量を単純に足した数字にはなりません。

また、冬の合計降雪量が少なくても、短期間に雪が集中することはあります。その場合、道路や鉄道などに大きな影響が出る可能性があります。

「暖冬」「少雪」「大雪」はそれぞれ違う条件を表す言葉です。冬の見通しを正しく理解するには、この違いを意識することが大切です。

2026年のエルニーニョは何が過去最強？+4.0℃の意味

2026年のエルニーニョ現象は「過去最強」と報じられています。では、何が過去最高だったのでしょうか。

その答えは、気象庁が監視している赤道太平洋の海面水温の記録にあります。

NINO.3海域の水温偏差+4.0℃が1949年以降の最高値

気象庁の2026年10月9日発表によると、9月のエルニーニョ監視海域（NINO.3）の月平均海面水温は、基準値より4.0℃高くなりました。

NINO.3は、赤道付近の太平洋中部から東部にある海域です。エルニーニョ現象の監視では、この海域の海面水温の変化が重要な指標となります。

+4.0℃とは、監視海域の月平均海面水温が基準値を4.0℃上回ったという意味です。

日本近海の海水温が一律に4℃上がったわけでも、日本の冬の平均気温が4℃上昇するという予報でもありません。

1997年の+3.6℃と何を比較している？

従来の最高記録は1997年12月の+3.6℃でした。2026年9月の+4.0℃は、これを0.4℃上回り、1949年以降の最高値となりました。

時期	NINO.3月平均海面水温偏差
1997年12月	+3.6℃
2026年9月	+4.0℃

ただし、これは月平均海面水温偏差による比較です。

気象庁がエルニーニョ現象の発生判定に使う「5か月移動平均」とは区別する必要があります。

5か月移動平均は、その月と前後2か月を合わせた5か月間の値を平均したものです。気象庁では、この指数が+0.5℃以上の状態で6か月以上続くことを、エルニーニョ現象の発生を判断する基準としています。

2026年7月の5か月移動平均は+2.6℃でしたが、これは9月の月平均値+4.0℃とは別の数字です。値を比較するときは、同じ指標かどうかを確認する必要があります。

海水温が高いほど日本が暖かくなるわけではない

エルニーニョ現象は、太平洋熱帯域の大気循環に変化をもたらし、日本の天候にも影響することがあります。

気象庁の過去の統計では、エルニーニョ現象が発生した冬は、西日本で平均気温が平年並みか高くなりやすいという傾向があります。

ただし、これは統計的な傾向であり、必ずそうなるという決まりではありません。日本の冬の気温や降雪量には、偏西風、冬型の気圧配置、低気圧の活動など、さまざまな条件が関係します。

海面水温偏差が過去最大だから、日本の冬も過去最大の暖冬になるという比例関係は成り立たないのです。

なお、2026年のエルニーニョ現象は夏の台風多発にも影響した可能性があります。詳しい分析については、台風31号が13年ぶりとなった背景を気象庁資料から検証した記事で紹介しています。

2026〜2027年冬のエルニーニョについてよくある疑問

最後に、今冬の予報を見るうえで気になりやすい疑問を整理します。

エルニーニョが過去最強なら暖冬は確定？

いいえ。エルニーニョ現象が記録的な強さでも、日本全国の暖冬は確定しません。気象庁の地域別季節予報で、冬の平均気温がどの階級に入る可能性が高いかを確認する必要があります。

暖冬予報でも寒波や大雪はある？

あります。暖冬は冬全体の平均気温に関する評価です。短期間の強い寒気や大雪が発生する可能性は残ります。少雪傾向でも、週間天気予報や警報を確認することが大切です。

冬の気温と雪の予報はいつ更新される？

気象庁の1か月予報は毎週木曜日、3か月予報は原則毎月発表されます。2026年の次回3か月予報は11月24日の予定です。

寒候期予報は9月に発表され、必要に応じて見直されます。エルニーニョ監視速報は原則として毎月10日頃に更新されます。

最新の気温・降雪量の見通しは、気象庁の季節予報で確認できます。

まとめ｜過去最強エルニーニョでも冬の天候は一つに決まらない

2026年のエルニーニョ現象は記録的な強さとなりましたが、それだけで日本全国の暖冬や少雪が決まるわけではありません。

気象庁の季節予報は、数か月間の平均的な気温や降雪量の傾向を示すものです。冬全体では暖かくても、一時的な寒波や大雪が起こる可能性は残ります。

大切なのは、「エルニーニョが強いから暖冬」と単純に判断せず、住んでいる地域の予報を確認すること。季節予報で冬全体の傾向をつかみ、1か月予報や週間天気予報で変化を確かめると、実際の備えにつなげやすくなります。

記録の大きさだけでなく、その数字が何を表しているのかに目を向ける。それが、今冬の気象情報を正しく読み解くためのポイントですね。

参考リンク・参考資料

本記事は、気象庁が公表したエルニーニョ現象の監視資料、季節予報、過去の気温・降雪量の観測記録を基に作成しています。

• 気象庁｜エルニーニョ監視速報 No.409（2026年10月9日発表）：NINO.3海域の+4.0℃と過去の記録
• 気象庁｜季節予報：寒候期予報・3か月予報・1か月予報の最新情報
• 気象庁｜季節予報解説資料：地域別の気温と降雪量の見通し
• 気象庁｜季節予報の種類と内容：予報の対象期間と予報要素
• 気象庁｜季節予報の発表日：予報の更新スケジュール
• 気象庁｜日本の季節平均気温偏差：1998年冬と2024年冬の全国平均気温
• 気象庁｜1998年冬の地域別降雪量：1997年12月〜1998年2月の降雪量平年比
• 気象庁｜2023〜2024年冬の地域平均気候表：2024年冬の地域別降雪量
• 気象庁｜2024年2月の天候：南岸低気圧による大雪の記録
• 気象庁｜エルニーニョ現象の定義：監視海域と発生判定の基準
• 気象庁｜5か月移動平均の説明：月平均海面水温偏差との違い
• 気象庁｜エルニーニョ現象発生時の日本の天候の特徴：冬の気温や降水量の統計的な傾向

資料確認日：2026年11月5日（午前）。2026〜2027年冬の気温・降雪量の見通しは、各資料の発表時点の予報です。今後、観測結果や新しい予測に基づき変更される場合があります。